オートリプライはTwitterキャンペーンに必須?メリットと注意点は
近年、TwitterなどのSNSをした宣伝や集客が主流になりつつあります。とくにTwitterキャンペーンは高い効果が得られると注目を集めており、さまざまな業界で取り入れられているのです。そこで、今回はTwitterキャンペーンにおけるオートリプライのメリットや注意点について紹介するので、参考にしてください。
オートリプライとは
企業でTwitterを運用するにあたり、オートリプライ機能を搭載させることが可能です。そもそもオートリプライというのは文字通り自動で返信してくれる機能のことをいいます。企業側が事前に設定しておいた懸賞機能付きツイートに対して、ユーザーがハッシュタグをつけて引用RTやツイートした場合、抽選結果を自動返信してくれるというものです。オートリプライ機能は抽選結果を自動でユーザーに知らせてくれるので、企業の担当者が個別にユーザーに対して結果を伝える必要がなく、とても便利なツールといえるでしょう。
オートリプライのメリット
担当者の手間を省けるのがオートリプライ機能の最大のメリットといえるでしょう。とくに応募者数が多い場合は担当者が個別で対応するのは現実的ではありません。しかし、ユーザーに対して自動で抽選結果をツイートしてくれるので、担当者の負担を減らすことができます。さらに、他のユーザーもツイート内容を見ることができるので、元ツイートがどんどん拡散されてより高い宣伝効果をもたらしてくれる可能性があるのです。
Twitterの公式ルールに注意が必要
オートリプライ機能を利用するには公式ルールを理解しなければなりません。仮にルールに違反した場合、アカウントを停止されたり、最悪の場合は削除されたりしてしまう可能性があります。一度、アカウントを削除されたら、フォロワーも失ってしまうため、大きな痛手になってしまうでしょう。そのため、公式ルールを確認して正しく使用することをおすすめします。
自動返信に対する公式ルールの基本原則には「有用な情報を広める」「キャンペーンを実施する」「ダイレクトメッセージで自動返信機能を搭載する」「新しいサービスに挑戦する」「快適な動作」とあります。これらの基本原則をベースにして、オートリプライ機能を使用しなければなりません。さらに、公式ルールでは攻撃的な内容を含むツイートやAPIの悪用、レート制限の回避などを厳しく禁じています。
また、APIを連携させない方法で自動化したり、スパム送信をしたり、さらに一方的にダイレクトメッセージを送ったりする行ためも規約違反となります。オートリプライ機能を利用するにはTwitterの規約に準ずる必要があり、違反をしてしまうとアカウント削除など、厳しく処分されてしまう可能性があるため、注意が必要です。
自動化ルールにも気をつけよう
自動化するには公式ルールを守らなければなりません。さらに、オートリプライ機能などの自動化ツールを利用するにはツールのルールにも従わなければなりません。もちろん、オートリプライツールにはさまざまな種類があるため、ツールごとに定められたルールが異なります。さらに、利用料金やセキュリティ面にも違いがあるため、予算や用途に合わせてツールを決めることをおすすめします。
たとえば、echoesはキャンペーンを簡単に実施できるサービスとして注目を集めており、安全性の高さや使い勝手のよさが高く評価されています。国際基準のISMSを取得しており個人情報の管理を徹底しており、APIと連携できるため、Twitter公式ルールにも準じているのが特徴です。つまり、公式ルールに違反することなく適切な方法で自動化ツールを利用できる自動化ツールといえるでしょう。そのほか、RTWINはキャンペーン補助機能が搭載されており、不正応募や二重当選の防止などをしっかりとサポートしてくれます。さらに、管理画面から当選確率の変更やユーザーをリスト化することが可能であり、WEBマーケティングにも活かせるのが特徴です。
ただし、利用するにはRTWIN担当者から使用目的や運用目的などをヒアリングされ、条件に満たない場合は利用できない可能性があります。とくに自動化ルールについては厳しくチェックされます。たとえば、返信機能や@ツイートを利用して、不特定多数のユーザーに一方的にメッセージを送ることは公式ルールで禁止されています。
つまり、なにもつながりがない不特定多数のユーザーに対して、メッセージを送ると規定違反となり、アカウント制限や削除など厳しく対処されるのです。もちろん、規定範囲内であれば条件を満たせるので、ほとんどの方が問題ないといえるでしょう。自動化ツールはさまざまな種類がありますが、あくまでも公式ルールに則った方法でしか利用できないことを覚えておく必要があります。
オートリプライ機能を利用すれば、キャンペーンを有効的に使用できます。担当者の負担を減らせるだけでなく、ユーザーにとってもメリットが大きいので企業のイメージアップにもつながるでしょう。さらに、ユーザーによって拡散される可能性が高いので、高い宣伝効果も期待できます。実際、多くの企業がオートリプライ機能を使ってSNSを運用しています。これからSNS運用を検討している方は、ぜひ今回の記事を参考にしてください。
